保険料と保険金から考える保険選び

2017/02/18

生命保険に加入する際、目的にあった保障内容を選ぶことがとても重要です。万が一の場合に遺族の家計を支えるため、ケガや病気に備えた医療費のためなど保障内容を決めるときには、必要となる保険金額とそのために必要な保険料のバランスを考えなければなりません。

保険料と保険金のバランスを考える

生命保険では、万が一の場合や病気・ケガなどの場合に備えて、保険料を支払うことで、必要な保障を受けることができます。

もしものことを考えると、必要な保障額（保険金）は高いほどよいと思うかもしれませんが、毎月の生活費から支払う保険料のことを考えると、支払う保険料は安い方がよいと考える人が多いと思います。

一家にとって一大事は大黒柱となっている親に「万が一の事態」があった時のことです。もちろん、そのための保険が死亡保険である考えますが、具体的な保障については、どのぐらいを想定しておけばいいのでしょうか。

保険金をたくさん受け取れることができれば、安心へとつながることでしょう。しかし、その分、保険料の負担は重くなります。毎月の支払保険料が多くなれば、その分、今の生活が苦しくなります。毎月の保険料はいくらまで支払い可能であるかが、非常に重要な課題となります。

例えば、子どもが成人するまでの20年分の生活費の保障を考えてみます。親の年収を400万円とすると400万円×20年＝8,000万円となります。掛け捨ての定期保険を20年間利用するとした場合、8,000万円の保障に対する毎月の保険料は、30歳男性の場合は1万円を軽く超えていくのです。

20年分の保障金額で考えても結構、厳しい金額かもしれません。これが子どもの一生涯分まで考えると今の生活が破綻しそうです。子どもが独立して自分で生計を立てること考えればそこまでの保障が必要と考えることはないと思います。

それでは、さらに保障金額を減らして年収の5年分を死亡保険金の目安として考えた場合を考えます。夫を亡くした時点では妻が専業主婦であったとします。公的の遺族年金があり、5年という期間があれば、完全ではありませんが、ある程度は生活の立て直しもできることでしょう。

要するに死亡保険金を「つなぎ資金」という位置付けで考えます。夫が亡くなった後、妻が就業して収入を得るようになるなど、誰もが何かしら状況は変わっていくはずです。

また、子どもがいる場合には、もちろん教育費（大学入学まで）も確保しておきたいところです。ですから、教育費を上乗せした金額を最低限用意したい死亡保障を得たいところです。

一般的な家庭の場合として、年収400万円×5年＋教育費1000万円＝3,000万円を目安としてもよいと思います。各家庭でいろいろな考え方があるので、死亡保障を充実させられるのでしたら、保険料の負担もいとわない人もいるでしょう。

リスク発生後の対応を想定すれば、家計が許容する範囲で保険料と保険金（保障内容）がある程度決めることができます。（各社で販売している商品の比較で決めることが難しいところは残ります。）

死亡保障だけでなく、ケガや病気に備えた医療保険なども同じようにリスク発生後の対応を考えると保険料と保険金（保障内容）を決めることができます。

必要となる保険金額とそのために必要な保険料はリスク発生後の対応によって異なりますので各家庭できちんと話し合っておきましょう。

保険選びや見直しはプロが無料で解決！

【保険見直しラボ】

保険見直しラボは全国70拠点以上ある訪問相談を主とした保険相談サービスです。

生命保険や損害保険の相談をはじめとする全てのサービスが無料です。

取扱保険会社は約30社と数多く取り扱っているからこそできる最適な保険の組み合わせをオーダーメイドで、最適な保険をカスタマイズします。

また、平均業界経験年数12.1年（2017年2月現在）のベテランコンサルタントが揃い、何度でも無料で相談できます。

さらに、過度な営業行為や失礼な対応があった場合、担当者を変更できるイエローカード制度がありますので安心です。