貯蓄型保険の選び方・活用方法とは？｜保障の必要性を踏まえて検討する
貯蓄の性能も兼ね備えた保険を貯蓄型保険といいます。
保険に加入する際、保険料が掛け捨てになるともったいないから、貯蓄型保険を探している人も多いかと思います。
貯蓄型保険といっても、生命保険会社各社で様々な商品を販売しています。
貯蓄型保険を取り巻く環境が大きく変わり、保険で保障と貯蓄を両立させることが難しくなり保険選びが難しくなっています。
保険に加入する場合は目的に合わせて、保険を選ぶ必要があります。
貯蓄型保険とは
貯蓄型保険は、保障と貯蓄を同時に行えるタイプの保険です。
毎月の保険料を貯金のように積み立てていくことで、満期になったときや解約をしたときにお金が戻ってきます。
保険料は高めですが、支払った保険料よりも戻ってくる金額が大きいというメリットがあります。
貯蓄型保険は、主に以下のタイプが該当します。
| 保険の種類 | 内容 |
| 終身保険 | 一生涯保障が続き、死亡または高度障害になったときに保険金が支払われる |
| 年金保険 | 老後の生活を見据えた資産形成ができる |
| 養老保険 | 満期日には満期保険金が、死亡した場合には同額の保険金が支払われる |
| 学資保険 | 契約者に万が一のことがあっても、子どもの教育資金を確保する |
貯蓄型保険のメリット・デメリット
１．貯蓄型保険のメリット
保険の機能がありながら同時に貯蓄ができます。
銀行預金よりも高い利率で積み立てることができます。
また、毎月自動的に引き落とされていくため、自分で貯金するよりも確実に貯めることができます。
株や投資信託のような大きなリスクがありませんので、20年後、30年後に確実に増やしておきたいという場合にオススメです。
２．貯蓄型保険のデメリット
貯蓄型保険は、掛け捨て型保険よりも保険料が高いのがデメリットです。
また、途中で解約すると元本割れする可能性があり、特に契約後すぐに解約した場合には、ほとんどお金は戻って来ません。
また、銀行預金のように自分の好きな時に引き出すことはできません。
「貯蓄型保険はトク」はかつての話
30年ほど前は金利が高く、特にリスクをとらなくても、預けるだけでお金を増やすことができました。
終身保険や養老保険などの貯蓄型保険も人気で、有利な貯蓄の手段としてよく利用されていました。
これらの保険は、契約時の利率がその後もずっと継続する長期固定金利型で、満期で受け取れる金額が約束された安全性の高い商品です。
死亡時などの保障を確保しながらお金も増え、満期に保険金を受け取るときの税金も優遇されます。
保険期間が5年超なら一時所得扱いで、50万円以上お金が増えなければ税金はかかりません。
「貯蓄型保険はトク」との印象が強いのも当然といえます。ただ、それは以前の話です。
貯蓄型保険が常に「おトク」なわけではありません。
貯蓄型保険を取り巻く環境
現在の経済環境は、かつてとは大きく変わっています。
貯蓄型保険は、その影響を大きく受けています。
生命保険会社は保険料を国債などで運用し、安全性と一定の利回りを両立させてきました。
しかし、日本銀行のマイナス金利政策で国債の金利が低下し、以前のような利回りは確保できなくなっています。
加入時に予定利率（運用利率）を保証するような貯蓄型保険を同じ保険料で売り続けることができるはずがないのは、誰が見ても明らかです。
こうした理由で、ここ数年、生命保険会社各社は貯蓄型保険の販売停止や値上げを行ってきました。
たとえば、30歳の男性が、30年満期で保険金額500万円の養老保険を契約した場合、1989年の保険料は月に8千円足らずでしたが、2017年の今では約1万7千円です。
総支払い保険料は約600万円で満期保険金500万円を大きく超えてしまい、貯蓄型保険とは言い難い状況になっています。
貯蓄型保険と積立貯蓄の違い
保険は貯蓄とはしくみが異なります。
貯蓄は積み立てた額とたまる額が利息分を除くと個人単位で同じになります。
一方、保険は支払った保険料と受け取る保険金が保険加入者全体で同じになります。
いわば互助会のような形です。
なお、この「互助会」の運営には経費も必要で、支払った保険料のすべてが自分のために積み上がるのではありません。
掛け捨て型の保険の場合、私たちが支払う保険料の内訳は、死亡時の保険金に充てられる死亡保険料のほか、生命保険会社の経費として使われる付加保険料で構成されます。
貯蓄型保険の場合、保険料構成のベースは掛け捨て型と同じです。
加えて、満期保険金などにあてる生存保険料が加わります。
経済環境によって変わり、生命保険会社が運用に困る現在のような状況では保険料は高くなります。
保障の必要性を踏まえて保険加入を検討する
貯蓄型保険がかつてのように有利でなくなったので、保険加入の原則に戻るとよいでしょう。
そもそも生命保険は、残された家族が経済的リスクにさらされないよう、必要に応じて検討するものです。
ご家族はどれだけの死亡保障額をどの程度の期間必要としていますか。
生命保険は家計のリスクマネジメント策のひとつです。
貯蓄型保険と掛け捨て型保険のどちらがトクかではなく、家計に見合ったコストで必要な保障を確保することが大切なのです。
まずは自分や家庭に何の保障が必要かを考えましょう。
万一のときに家族を守ってくれるよう、保障を充実させたいと思う人は多いと思います。
しかし、あれもこれもと欲張るあまり、実は必要以上の保障をつけていることもあります。
保険に加入する際は、「必要保障額」を確認するようにしましょう。
その見極めが、保障内容の適正化はもちろん、保険料の抑制にもつながります。
たとえば、死亡保障の必要保障額は、生命保険の受取人となる遺族の「今後の支出として考えられる金額」から、遺族が得られる「収入（遺族年金など）」を差し引いた金額が目安となります。
必要保障額が計算できたら、その必要保障額と保険商品を照らし合わせ、加入する保険を確定していきます。
なお、必要な保障額を備えたが家計を圧迫してしまい、途中解約しては意味がありません。
保障にも優先順位をつけて選ぶことが大切になります。
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この記事はエーエフコースの記事より転載しています。
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