老後資金の準備
2017/02/24
定年近くになると、死亡保障から老後保障へニーズが変わっていくことが多くあります。終身保険の場合、支払期間が長ければ解約返戻金はかなりの高額になります。この解約返戻金を活用することにより、いろいろな老後の資金プランを設計することができるようになります。
死亡保障から老後の生活資金へ
終身保険とは一生涯続いていく死亡保障のことをいいます。解約をしなければ設定した死亡保障が一生涯保障続きます。解約をしなければ、家族が死亡保険金をいつかは受取れるということになります。
また、終身保険は貯蓄性があり、老後の積立として活用できます。若くて大きな保障が必要な時は死亡保障として考え、子供が独立して大きな保障が必要なくなったら、解約をして貯まっているお金を老後の生活資金にすることができます。
保険料払込期間満了後のプラン
保険料の払込期間の満了後に終身保険を解約することで、解約返戻金や配当を原資にいろいろな老後のプラン作りが可能となります。
プラン | 内容 |
死亡保障 | 死亡保障の全額を継続またはその一部だけを継続することもできます。死亡保障が不要という遺族はほとんどいません。 |
一括受け取り | 終身保険を解約し、解約返戻金や積立配当金などを一時金で受け取ります。全額の解約も、一部の解約も可能です。 |
年金払い | 解約返戻金や積立配当金などで個人年金へ加入し、年金を受け取ります。終身保険の中には、将来個人年金へ移行するということを前提としているものが多くあります。 |
医療・介護保障 | 解約返戻金や積立配当金などで医療保険や介護保険に加入します。所得保障よりも医療保障や介護保障を重視する人に向いています。 |
保険料の払込期間満了後のプランは組み合わせ自由です。たとえば、終身保険の一部を残して、それ以外の部分を個人年金や医療保険などに変更することができます。
また、終身払いや一時払いを選択されている人は、解約返戻金などを考えて、有利となる時点(年齢)から老後のプランを設計される場合が多くあります。
解約すると保障がなくなる
このように終身保険は、老後資金の準備を目的とした運用手段として活用することもできますが、当然のことながら、終身保険を解約して解約返戻金を受け取ると死亡保障は無くなります。
また、終身保険に医療に関する特約などを付加していた場合、特約だけを継続することはできないので、医療保障も自動的になくなります。したがって、終身保険を利用する場合は、保障か運用かを明確にして、運用目的ならば特約は付加しないように注意しましょう。
なお、終身保険の保険金額や解約返戻金の額は契約時に約束されていますが、その約束はあくまで生命保険会社との間のものであり、その生命保険会社が経営破綻すれば、約束された金額を受け取ることはできませんので、この点についても注意が必要です。